第37回高松宮殿下記念世界文化賞、ブランシェットやホルツァーら5人　10月28日授賞式

公益財団法人日本美術協会は2026年9月8日、世界の芸術家を顕彰する第37回高松宮殿下記念世界文化賞の受賞者5人を、東京やパリなど6都市で発表した。絵画部門はジェニー・ホルツァー（アメリカ）、彫刻部門はアンディ・ゴールズワージー（イギリス）、建築部門はダニエル・リベスキンド（アメリカ）。音楽部門はヘルベルト・ブロムシュテット（スウェーデン）、演劇・映像部門はケイト・ブランシェット（オーストラリア）が選ばれた。授賞式は10月28日（水）に東京・元赤坂の明治記念館で開かれる。

5部門の受賞者

同協会が示した受賞理由の要点と、公式サイトが紹介する主な業績は次のとおり。

• 絵画部門：ジェニー・ホルツァー（1950年生まれ）。言語を用いたインスタレーションで社会の真実を可視化したコンセプチュアル・アーティストとされた。1970年代後半にニューヨークの街に匿名で張り出した「Truisms」以来、言葉を電光掲示や建物への投影で示してきた。1990年のヴェネツィア・ビエンナーレでは金獅子賞を受けた。

• 彫刻部門：アンディ・ゴールズワージー（1956年生まれ）。石や枝などの自然素材を使い、人間と自然の関係を問い続ける環境アーティストとされた。スコットランドを拠点に、葉や雪、水を使う一時的な作品から、壁をテーマにした大規模な作品までを手がける。

• 建築部門：ダニエル・リベスキンド（1946年生まれ）。ベルリン・ユダヤ博物館の設計競技を機に国際的に活動し、2003年にはニューヨークの世界貿易センター跡地再開発のマスタープランナーに選ばれた。

• 音楽部門：ヘルベルト・ブロムシュテット（1927年生まれ）。シュターツカペレ・ドレスデンの首席指揮者、サンフランシスコ交響楽団の音楽監督などを歴任した。

• 演劇・映像部門：ケイト・ブランシェット（1969年生まれ）。アカデミー賞を2度受け、2008〜2012年にはシドニー・シアター・カンパニーの共同芸術監督を務めた。

若手芸術家奨励制度はラ・スルス・ガルースト協会

同時に発表された第29回若手芸術家奨励制度の対象は、フランスのラ・スルス・ガルースト協会。パリなどフランス各地を拠点に、芸術を通じて子どもの創造性や社会参加を育む芸術教育団体だ。9月8日にパリで開いた発表記者会見の席で、奨励金500万円が贈られた。この制度は、次代を担う若手の育成を目的に1997年に設けられた。

授賞式と関連行事

授賞式では、受賞者に顕彰メダル、感謝状、賞金1,500万円が贈られる。音楽部門のブロムシュテットは、健康上の理由で前日の合同記者会見と授賞式を欠席する。本人の意向を受け、スウェーデン王立音楽アカデミー会長のステーファン・フォルシュベリが来日し、代理で受賞する。

10月29日（木）には、東京・赤坂でリベスキンドの受賞記念建築講演会を開く。参加は抽選の招待制で、申し込みは締め切っている。

世界文化賞とは

高松宮殿下記念世界文化賞は、日本美術協会が協会設立100年を記念して1988年に創設した。世界の文化芸術の普及向上に寄与したいという前総裁・高松宮殿下の遺志を継ぐもので、絵画、彫刻、建築、音楽、演劇・映像の5部門で毎年贈られる。受賞者は、国際顧問の推薦をもとに日本の選考委員会が候補を選び、同協会の理事会が決める。同じ9月には、池田亮司が韓国のナムジュン・パイク・アートセンターから第9回ナムジュン・パイク賞を贈られている。アートやデザインの主な賞は【2026年】アート・デザイン・空間演出の主な賞まとめで紹介している。国内の顕彰では、10月23日に2026年度の文化勲章と文化功労者が発表され、建築家の伊東豊雄氏らが文化勲章に選ばれた（文化勲章・文化功労者の記事）。

概要

【名称】第37回高松宮殿下記念世界文化賞
【発表】2026年9月8日
【授賞式】2026年10月28日（水）、明治記念館（東京・元赤坂）
【受賞者】絵画部門：ジェニー・ホルツァー／彫刻部門：アンディ・ゴールズワージー／建築部門：ダニエル・リベスキンド／音楽部門：ヘルベルト・ブロムシュテット／演劇・映像部門：ケイト・ブランシェット
【第29回若手芸術家奨励制度】ラ・スルス・ガルースト協会（フランス）
【賞金】各部門1,500万円（顕彰メダル、感謝状とともに贈呈）。若手芸術家奨励制度は500万円
【主催】公益財団法人日本美術協会
【公式サイト】https://www.praemiumimperiale.org/
※内容は2026年10月19日時点。最新情報は公式サイトで確認を。

※トップ画像：授賞式の会場の明治記念館、2017年12月（撮影：江戸村のとくぞう、CC BY-SA 4.0、ウィキメディア・コモンズより）

※本記事は、公益財団法人日本美術協会の発表資料（2026年9月8日）と公式サイトの情報をもとに、TOKYO ART SPHERE編集部が構成しました。

文：TOKYO ART SPHERE編集部