大阪・関西万博から1年、パビリオンと展示はどこへ　横浜の常設シアターと大屋根リングの木材

2025年10月13日に閉幕した大阪・関西万博から1年がたった。経済産業省の成果検証委員会の資料によると、184日間の来場者は約2,902万人だった。閉幕後、パビリオンや展示物は各地へ移り、2026年10月14日には横浜ランドマークプラザに、パビリオン「null²」を継ぐ常設シアター「null²ⁿ」が開業した。博覧会協会は、大屋根リングについて約3,900㎥を地方公共団体等に譲渡したとしている。本記事では、協会や経済産業省、出展者の公式発表から、パビリオンと展示物、建材のその後を整理する。

万博の開催実績　経済産業省の成果検証委員会がまとめた数字

経済産業省の2025年日本国際博覧会成果検証委員会は、2025年12月25日から2026年6月まで4回開かれ、6月16日に報告書「大阪・関西万博 理念継承とレガシーの発展に向けて」をまとめた。別添1「大阪・関西万博の開催実績及び成果の整理」（2026年6月）は、会期を2025年4月13日〜10月13日の184日間とし、来場者を約2,902万人（AD証入場者を除くと約2,558万人）とする。数字は博覧会協会のウェブサイトからの引用で、万博IDにもとづくデータと注記されている。

参加は158の国・地域と7つの国際機関で、海外パビリオン（公式参加者）は単独館が51棟、共同館が6棟だった。国内からは日本館、大阪ヘルスケアパビリオン、関西パビリオン、ウーマンズパビリオンに加え、13棟の民間パビリオンが出展した。資料は、運営費が最大で約370億円の黒字の見込みになったとしている。

閉幕から1年の節目に、協会は2026年10月13日、経済産業省と共催で閉幕1周年のイベント「EXPO2025 Futures Summit」をNHK大阪ホールで開いた。2027年には2周年のイベントも開くとしている。

パビリオンとシアターのその後　横浜の常設シアターと巡回・継承の計画

落合陽一がプロデュースしたシグネチャーパビリオン「null²」は、横浜で常設の施設になった。株式会社サステナブルパビリオン2025の10月9日の発表によると、万博会期中にのべ約53万人が体験した「null²」は、会期の定めのない常設シアター「null²ⁿ（ﾇﾙﾇﾙネクサス）」として、10月14日（水）に横浜ランドマークタワーのランドマークプラザ5階で開業した。

閉幕後の移設を支えたクラウドファンディング「ﾇﾙﾇﾙのお引越」は、開始23時間で1億円を超えたという。施設は入口の「門」から5つのエリアをめぐる約60分の体験で、9月19日の発表によると2つのLEDシアターを含む。料金は大人（13歳以上）が平日3,900円、土日祝4,500円だ。発表は、大阪で生まれたレガシーが「null²ⁿ」と、2027年のGREEN×EXPO 2027へ受け継がれるとしている。施設の詳細はnull²ⁿの開業の記事で伝えた。

Futures Summitでは、11人のプロデューサーが閉幕後の活動と今後の展望を語った。協会の10月21日の発表は、パビリオンやシアターの今後として次を挙げている。

• 「いのち球」を万博記念公園へ移設し、「超時空シアター」は巡回展を通じて発信を続ける

• 「Dialogue Theater – いのちのあかし –」で育まれた「対話の灯」は泉佐野市へ受け継がれ、2028年に新たな対話の場として継承される

• 2026年12月から、大阪の特設会場で「いのち動的平衡館リターンズ」を開催する

• カナダパビリオンのレガシーは、展示物の再活用に加え、文化・ビジネス、学生・研究者らの交流を通じて受け継がれている

展示物はどこへ　協会の「EXPO 2025 Futures」に22件

協会のウェブサイトの「EXPO 2025 Futures」は、閉幕後に全国へ移ったパビリオン・展示品等と、アフター万博の催しを紹介するページだ。10月22日時点で22件を載せ、各ページは2026年9月9日時点の情報にもとづくと注記する。展示や工芸、科学に関わるものを挙げる。

• 輪島塗大型地球儀「夜の地球　Earth at Night」：輪島塗の技術者37人が5年をかけて制作した会場展示で、石川県輪島市の石川県輪島漆芸美術館に移った。

• アメリカパビリオンのSLSロケット模型：大阪市立科学館（大阪市）の4階で常設展示になった。

• ヨルダンパビリオンの「ワディラムの砂」：ヨルダンと大阪府の友好・交流の証として寄贈され、その砂を使った「枯山水モニュメント」が、万博記念公園（大阪府吹田市）の日本庭園 中央休憩所に設置された。「赤い砂」は、鳥取県境港市の鳥取県立夢みなとタワー3階に移った。

• ポーランドパビリオンの木組み：岐阜県恵那市の恵那北中学校正門前と、恵那市役所本庁舎1階ロビーに設置された。

• クウェート館の外装材：佐賀県多久市の佐賀県立産業技術学院にモニュメントとして移設され、展示は2026年11月頃からの予定。

• EARTH MARTの茅：大阪府豊中市の日本民家集落博物館で、文化財民家に再利用する。

出展企業の発表もある。パナソニック ホールディングス株式会社は2025年12月22日、パナソニックグループパビリオン「ノモの国」の展示物のリユース先を発表した。47万人以上の体験を支えた展示物を、野田阪神駅前通商店会、大阪科学技術館、空港、金沢工業大学、パナソニック スタジアム 吹田、丸の内仲通り、愛知県幸田町役場、こども園の8か所に引き渡す。

協会のページによると、ノモの森のツリーオブジェは大阪国際空港の北ターミナル1階の壁面に、2028年頃まで展示される予定だ。外観を構成したファサードフレームは、2027年3月からGREEN×EXPO 2027で再活用される。鳥取県立夢みなとタワーには「ノモの国」の光の体験とスタンプが置かれ、米子高専がライトアップシステムの開発に参画した。

建材のリユース　大屋根リングは約3,900㎥を譲渡、パビリオンは29.5館の見込み

協会が2026年4月30日に公表した「大阪・関西万博 サステナビリティレポート（持続可能性開催後報告書）」の概要によると、協会はリユースのマッチングサイト（万博サーキュラーマーケット）を開設し、大屋根リングについては約3,900㎥を地方公共団体等に譲渡した。パビリオンは、当初17.5館を超えるリユースを目指していたところ、29.5館のリユースを達成できる見込みという。廃棄物の排出量は5,276.8トンで、開催前に試算した推計値8,266.2トンの64%程度だった。

大屋根リングの木材は、2026年4月17日〜5月14日にもリユースの希望者を公募した。協会からの買受けと無償の譲受けの両方を対象とし、契約候補者は財産処分委員会で6月下旬に選ぶ予定、引き渡しは7月以降〜9月までの予定とされた。

経済産業省の資料は、循環経済の取組として、日本館では関係省庁が連携してCLT（Cross Laminated Timber）を無償で借り受け、万博終了後に解体したCLTをリユースする仕組みを構築したと記す。大屋根リングは、屋根材のCLTの一部をマッチングサイトに出品し、全量が落札されたという。パナソニックは、「ノモの国」の建築物で閉幕後に99%以上のリユース・リサイクル率と廃棄率1%未満を実現したとしている。展示物を除く建築物を、重量ベースで算出した数字だ。

大屋根リングは内径約615m、外径約675m、幅約30mの木造の構造物で、木材は国産のスギ・ヒノキが約7割、外国産のオウシュウアカマツが約3割だった（協会）。2025年3月4日に「最大の木造建築物」としてギネス世界記録に認定されている。

光と映像の催しへ　TOKYO LIGHTS、大阪・光の饗宴、全国巡回

万博の作品は、光の催しにも持ち込まれた。東京都が共催した「TOKYO LIGHTS 2026」（2026年5月23日〜31日）について、プロジェクションマッピング国際アワードTOKYO実行委員会の4月20日の資料は、新宿中央公園の「光のアートパーク」に、大阪・関西万博の公式プログラムとして展示された、中に入って楽しめる作品を設置するとしていた。

大阪では、大阪・光の饗宴が2025年4月9日〜11月2日を「万博特別点灯期間」とした。大阪府の推計では、この期間の来場者は約1,735万人、経済波及効果は約6,180億円だった。算出方法は光の催しの来場者数と経済効果の記事で整理した。2026年の光の饗宴は11月3日に始まった（大阪・光の饗宴2026の記事）。

協会の全国キャラバン「EXPO2025 Futures Tour」は、2026年7月から10月に広島、高松、新潟、金沢、名古屋、東京の6都市を2日間ずつ巡り、計38,337人が来場した（10月19日発表）。大屋根リングの端材を使ったアート作品や、リングで使われた柱・梁の実物に触れる展示、会場を360度映像で再現するコンテンツ（東京会場ではVRゴーグルで体験）を並べた。

映像・音響の担い手の開示にも、万博が記されている。ヒビノ株式会社の2026年3月期の決算短信（5月14日）は、コンサート・イベントサービス事業の売上高を21,342百万円（前期比22.2%増）とし、万博で複数のパビリオンや関連施設、イベント向けに大型映像・音響サービスを提供したと記す。次期については、大型案件による業績押し上げ効果の剥落を想定し、注力分野にイマーシブエンターテインメントなどを挙げた。

編集部の視点

1年をたどると、パビリオンの「その後」には、常設化、巡回、移設、素材の再利用という複数の形がある。今回確認した公式発表のなかで、パビリオンが会期の定めのない施設として再開した例は「null²ⁿ」だった。協会の一覧の22件の多くは、展示物の一部や素材が、科学館や空港、学校、庁舎、文化財の民家などへ分かれて移ったものだ。

数字の読み方には注意がいる。協会はパビリオンのリユースを「29.5館」と館数で示し、パナソニックは建築物のリユース・リサイクル率を重量で示す。大屋根リングの譲渡は体積（約3,900㎥）だ。基準の異なる数字を足したり比べたりせず、それぞれの発表の定義で読みたい。ノモの国のファサードフレームは、2027年3月から横浜のGREEN×EXPO 2027で再活用される。万博の建材と展示の行方は、次の博覧会にもつながっていく。

データの出典と集計方法

• 来場者数・参加国数・パビリオン数・運営費：経済産業省「大阪・関西万博の開催実績及び成果の整理」（2025年日本国際博覧会成果検証委員会の報告書の別添1、2026年6月）。来場者数は博覧会協会のウェブサイトからの引用で、万博IDにもとづくデータ。AD証入場者を含む数と除く数が併記されている。

• null²の体験者数：株式会社サステナブルパビリオン2025、2026年10月9日発表の「のべ約53万人」。

• 展示物の移設先と件数：博覧会協会「EXPO 2025 Futures」（各ページは2026年9月9日時点の情報にもとづく）。件数は、2026年10月22日に閲覧した一覧（2ページ）の掲載数を編集部が数えた。

• 「ノモの国」の展示物と建築物：パナソニック ホールディングス、2025年12月22日発表。体験者数は「47万人以上」。建築物のリユース・リサイクル率は、展示物を除く建築物を重量ベースで算出したもの。

• 大屋根リングの譲渡量、パビリオンのリユース館数、廃棄物の排出量：博覧会協会、2026年4月30日発表（サステナビリティレポートの概要）。館数は、施設のほぼ全てを移築するものとリース建材を使った建物を1.0館、構造材やファサードなどの部材を移築するものを0.5館として数える（同レポートの概要版）。

• 大阪・光の饗宴の万博特別点灯期間：大阪府、2026年3月27日発表。対象は2025年4月9日〜11月2日。来場者数は通行量調査等をもとに算出し、経済波及効果は大阪府産業連関表をもとに算出した。

• EXPO2025 Futures Tourの来場者数：博覧会協会、2026年10月19日発表。6会場の2日間の来場者の合計で、延べ人数か実人数かの説明はない。

• ヒビノの業績：同社の2026年3月期決算短信（2026年5月14日）。

※内容は2026年10月22日時点。最新情報は公式サイトで確認を。

※トップ画像：横浜ランドマークタワーの『null²ⁿ』 ©Sustainable Pavilion（株式会社サステナブルパビリオン２０２５のプレスリリースより）

※本記事は、各機関・主催者の公式発表と公開資料（2026年10月22日時点）をもとに、TOKYO ART SPHERE編集部が構成しました。

文：TOKYO ART SPHERE編集部