文化財のプロジェクションマッピングと配慮　城・寺社・庁舎の事例と国や都の指針

城や寺社、歴史的な庁舎に映像を映す催しが各地で続いている。この秋冬も、各地の城や寺社で投影やライトアップが予定されている。光の演出は建物を彩る一方で、機材の置き場所や電源、光の強さ、来場者の安全など、文化財ならではの配慮が欠かせない。本記事では国内の事例と、文化財保護法や文化庁・環境省・東京都の指針をもとに、その要点を整理する。

城・寺社・庁舎、この数年の主な事例

城では、長野県の「国宝 松本城天守 プロジェクションマッピング」が冬の催しとして続く。2025〜2026年の回は2025年12月13日から2026年2月15日まで、3期に分けて天守と石垣に投影した。松本市立博物館所蔵の錦絵や屏風絵、松本てまりなどの工芸をモチーフにし、観覧は無料だった。

富山市の富山城（富山市郷土博物館、国登録有形文化財）では2025年5月、主催者によると同所で初めてのプロジェクションマッピングが開かれ、能登半島地震からの復旧・復興へのエールとして、鳳凰や富山の伝統工芸、チューリップを描いた。鶴ヶ城では天守閣再建60周年の2025年に6年ぶりの投影があり、2026年も11月20日（金）〜22日（日）に開かれる。

寺社では2024年11月、三重県津市の高田本山専修寺で、国宝の御影堂と如来堂に投影した。幅約42m・高さ約25mの御影堂にはレーザーマッピングも組み合わせ、3日間で約13,000人が訪れた（主催者発表）。愛知県岡崎市の大樹寺では2025年1月、県指定有形文化財の山門に投影したほか、40年以上非公開だった重要文化財の杉戸絵22面の高精細デジタルデータを初めて使い、その世界を投影で再現した。

庁舎では、国の重要文化財に指定された帝冠様式の愛知県庁本庁舎と名古屋市役所本庁舎で、「AICHI NAGOYA ART＆LIGHTS」が10月24日（土）まで開かれた。帝冠様式の意匠を生かし、建物の輪郭を際立たせるラインアニメーションを取り入れ、約5分の投影と約5分のライトアップを交互に行った。

制作会社の手法もさまざまだ。チームラボは福岡城跡で、デジタル技術によって自然や場を物理的に変えることなくアート空間にするプロジェクト「Digitized Nature」の一環として、石垣や石段を光の作品にする（10月30日（金）〜2027年1月11日（月・祝））。ネイキッドは二条城で、徳川和子の和歌や手紙など史料にもとづく言葉を語りに使う演出を予定している。全国の催しは全国のプロジェクションマッピング・光の催しのまとめで紹介している。

法律の前提　「保存」と「公開・活用」

文化財の活用の根拠は、文化財保護法にある。第4条第2項は、所有者などの関係者に、文化財を公共のために大切に保存するとともに、できるだけ公開するなど文化的な活用に努めるよう求めている。

一方で第43条第1項は、重要文化財の現状を変更したり、保存に影響を及ぼす行為をしたりするときは、文化庁長官の許可を受けなければならないと定める。維持の措置や非常災害の応急措置をとる場合の現状変更と、影響が軽微な場合の行為は除かれる。光の演出を計画するときは、この保存の規定と、公開・活用の努力義務の両方が前提になる。

国の補助制度も活用を後押しする。専修寺の2024年の催しと大樹寺の2025年の催しは、いずれも文化庁の令和6年度「文化資源活用事業費補助金（全国各地の魅力的な文化財活用推進事業）」を受けた。制度の背景は文化財のライトアップとプロジェクションマッピングはなぜ相次ぐのかで詳しく扱っている。

機材を建物に固定しない工夫

屋内で映すときは、機材の置き場所がまず課題になる。愛知工業大学の小栗真弥は学術誌『色彩学』（2024年）で、伝統的な木造建築は天井が低く、文化財であることを考えれば、プロジェクターを天井に取り付けたり壁に固定したりするのは難しいと書く。

小栗が紹介する事例では、愛知県半田市の小栗家住宅で5台のプロジェクターを使い、建物の内側からそれぞれの障子に投影した。茶会の演出では、穴を開けた畳を新たにつくり、元の畳には手を加えずに取り替えて保管した。設置する場所のない根津美術館では、小型のプロジェクターを内蔵した特別な行燈をつくり、畳に映像を映したという。

小栗は、文化財の建造物では、登録有形文化財が13,761件（2024年1月時点）と、国宝231件、重要文化財2,565件に比べて非常に多いことに触れる。そのうえで、障子や和室の特性を生かせば、規模の小さい登録文化財でもプロジェクションマッピングを活用できると結論づけている。

屋外では、光そのものの性格を生かす考え方もある。チームラボは福岡城跡の展示を、場を物理的に変えずにアート空間にする試みと位置づける。大樹寺の催しのように、非公開の障壁画の高精細デジタルデータを使って作品の世界を映像で見せる方法は、ふだんは見られない文化財の内容を伝える手段にもなる。機材の配置や投影の計算はプロジェクションマッピングの仕組みで解説した。

光の強さと点滅　作品・周辺・生き物への配慮

国宝・重要文化財の美術品を公開するときの明るさは、文化庁の「国宝・重要文化財の公開に関する取扱要項」が上限を示している。1996年に定められ、2023年6月に最新の改訂が行われた要項は、照度を原則150ルクス以下に保つとし、絵画や書跡は100ルクス以下、染織品は80ルクス以下、版画は50ルクス以下と定める。年間の公開日数は原則として延べ60日以内で、退色や材質の劣化の危険性が高いものは延べ30日以内だ。

屋外の光は、周辺の環境への影響も問われる。環境省の「光害対策ガイドライン」（2021年3月改訂版）は、ライトアップやイベントで一時的に使う照明も「景観照明」として対象に含める。景観照明でも光害を最小限に抑える必要があるとし、不必要な光源の露出や点滅、動き、フィルターを通した着色を避けるよう求めている。

同ガイドラインは、照射する対象以外に漏れる光を最小限にする配光の制御や、夜空に向けたサーチライトを避けることも求める。樹木や水面への照射は必要性を慎重に検討し、照射する場合は生態系を調べ、影響が極めて小さいことを確かめるよう記す。地域住民や関係者と十分に協議しておくことも重要だとしている。プロジェクションマッピングだけを扱う節はなく、関連資料として「プロジェクションマッピング実施マニュアル」などを挙げる。

映像の中身に踏み込んだ基準を設けた自治体もある。東京都は2020年7月1日から、屋外広告物条例の規則でプロジェクションマッピングの表示の規格を定めている。都のガイドラインは、映像や光の点滅を原則1秒間に3回以内とし、鮮やかな赤の点滅は特に慎重に扱うよう求める。点滅が同時に起こる面積が画面の4分の1を超え、輝度の変化が10%以上の場合などは、基準を超えるものとして扱う。

景観への配慮として、都のガイドラインは国会議事堂や迎賓館、絵画館、東京駅丸の内駅舎の眺望、文化財庭園からの眺望などの区域ごとに基準を設け、文化財庭園などでは事前に施設管理者などと協議するよう求める。公益を目的とする催しは、表示期間が3か月以内、企業広告などの割合がおおむね3分の1以下、広告収益の用途に公益性があること、届出を出していることの4つを満たせば、許可を受けずに表示できる。

火災と人の流れへの備え

防火の備えも欠かせない。文化庁は、パリのノートルダム大聖堂や首里城跡で起きた火災を受けて緊急の状況調査を行い、その結果をもとに防火対策のガイドラインをまとめた。「国宝・重要文化財（建造物）等の防火対策ガイドライン」は、2019年9月2日に参考版を策定し、同年12月23日に改訂した。

改訂版の点検項目は、通常と異なる利用方法をとることで新たに生じる火災の危険を洗い出し、出火防止や初期消火の対策を講じるよう求める。危険の例として「通常時は使わない電気設備や火気使用設備を使用することにより出火の危険性が高まる。」と挙げ、所有者などと利用者の間で対策を計画しておくよう促している。古い電気配線を使い続けると漏電による火災のおそれがあるとして、配線の確認も挙げる。

不特定多数の人が利用する場合については、非常用の放送設備の設置や、利用者を迅速に避難誘導する訓練を定期的に行うよう求めている。夜の催しでは、主催者による人の流れの管理も重要になる。浅草寺の「ASAKUSA CULTURE & LIGHTS 2026」は、会場内では係員の誘導で一方通行で進むよう求め、混雑時は入場制限を行う場合があるとしている。催しの内容は浅草寺のプロジェクションマッピングの記事で紹介している。

来場者に向けたルールも、人と建物を守る役割を担う。2026年の鶴ヶ城は、三脚を使う場合のカメラの位置を撮影者の頭の高さまでとし、脚立など地面に足が接触しない物を使った撮影も控えるよう求める。浅草寺の催しでは、三脚や自撮り棒などの補助機材は使えない。

編集部の視点

事例と指針を並べると、文化財の光の演出には「何を映すか」と同じくらい、「どこに置き、どう照らし、どう運営するか」の設計が求められていることがわかる。建物に固定しない機材、点滅や漏れ光を抑える光、ふだん使わない電気設備の危険の洗い出し、そして人の流れの管理だ。

題材の選び方にも、文化財ならではの意味がある。松本城が地元の博物館の錦絵を、専修寺が寺の文化財の意匠を、大樹寺が非公開の障壁画のデータを映像にしたように、建物と所蔵品の価値を伝える演出は、保存と活用を結ぶ回路になりうる。一方、環境省の指針は景観照明に点滅や動き、着色を避けるよう求めている。動く色彩の映像をどこまで受け入れるかは、地域住民や関係者との協議を重ねて決めていくことになるだろう。

よくある質問

文化財に映像を映すには許可がいる？

文化財保護法は、重要文化財の現状を変更したり、保存に影響を及ぼす行為をしたりするときに、文化庁長官の許可を求めている（第43条）。東京都は屋外広告物条例にもとづきプロジェクションマッピングの表示の規格を定め、公益目的の催しは届出などの基準を満たせば許可なしで表示できるとしている。都のガイドラインは、交通管理者や文化財庭園などの施設管理者との事前の協議も求めている。

美術品のある建物の中で映すときの目安は？

文化庁の公開取扱要項は、国宝・重要文化財の照度を原則150ルクス以下とし、絵画は100ルクス以下、版画は50ルクス以下などと定めている。機材の置き方では、小栗真弥の論考が、元の畳に手を加えず新しくつくった畳に取り替えた例や、プロジェクターを行燈に内蔵した例を紹介している。

この秋冬、文化財で見られる主な催しは？

福岡城跡の「チームラボ 福岡城跡 光ノ祭 2026-2027」は、2027年1月11日（月・祝）まで開かれる（主催者発表）。

企画の工程ごとに読める記事は、プロジェクションマッピング・光の催しを企画する方への記事ガイドにまとめた。

2026〜2027年に全国の城で開かれる催しの日程は、城のプロジェクションマッピングと夜の催しのまとめで整理している。

※内容は2026年10月21日時点。最新情報は公式サイトで確認を。

※トップ画像：「高田本山専修寺 国宝御影堂・国宝如来堂 デジタルアートナイト 2024」（株式会社一旗のプレスリリースより）

※本記事は、各主催者・施設の公式発表と、官公庁・研究者の公開資料（2026年10月21日時点）をもとに、TOKYO ART SPHERE編集部が構成しました。

文：TOKYO ART SPHERE編集部

運営者からのご案内

※開示：本記事で紹介する事例のうち、松本城、高田本山専修寺（トップ画像）、大樹寺、愛知県庁・名古屋市役所（AICHI NAGOYA ART＆LIGHTS）、浅草寺、鶴ヶ城の催しには、TOKYO ART SPHEREを運営する一般社団法人一旗社の関連法人、株式会社一旗が関わっています（運営者情報）。

この秋冬に文化財で開かれる催しのうち、浅草寺の「ASAKUSA CULTURE & LIGHTS 2026」（10月30日（金）〜11月3日（火・祝）、18:00〜21:30）と、「鶴ヶ城 プロジェクションマッピング 2026」（11月20日（金）〜22日（日）、17:30〜21:00）は、いずれも株式会社一旗が企画制作・プロデュースする催しで、観覧無料・事前申込不要だ（主催者発表）。

TOKYO ART SPHEREを運営する一般社団法人一旗社の関連法人、株式会社一旗は、国宝・重要文化財や世界遺産、都市のランドマークを舞台にしたプロジェクションマッピングや、イマーシブ展示の企画・演出・制作・運営を手がけています。本記事で整理した工程や費用、手続きを、具体的な会場や予算に当てはめて検討する段階の相談に応じています。予算が決まる前の段階を含めて、相談は株式会社一旗のお問い合わせフォームで受け付けています（自治体・公共プロジェクトの相談項目があります）。これまでの実績は一旗のプロジェクト実績で紹介しています。